次の仕事決まってないけど辞めるのは大丈夫?退職や転職のコツを紹介

職場の待遇や労働環境に不満があったり、心身がとても疲れ切っていたりしてすぐにでも会社を辞めたい人もいますよね。確かに可能であればすぐ仕事を辞めたい気持ちは、様々な人が持ちがちです。

しかし次の仕事が決まる前に辞めることはリスクを伴うイメージもあります。果たして転職先が決まる前に今の職場を辞めても大丈夫なのでしょうか。

今回は次の仕事が決まっていないまま辞めることについて、退職や転職のコツとともに解説します。今回の記事は以下の人におすすめです。

  • 職場の仕事内容や待遇に不満で、今すぐ会社を辞めたい人
  • 心身が非常に疲れ切っており、今の職場での仕事に支障をきたしている人
  • 円満退職や転職活動をスムーズに進めたい人
目次

次の仕事決まってないけど辞めるのは大丈夫?

今勤めている職場に不満などがあって辞めたいという人もいますよね。中には次の仕事は決まっていないものの、心が辞める方向にはやっている人もいるでしょう。

一見次の仕事も決まらない状態で退職するのは危険に見えます。果たしてすぐにでも退職して問題ないのでしょうか。

可能な限り衝動的に辞めるのは避けるべき

まずできるだけ衝動的に辞めるのは避けるべきです。仮に退職しても、すぐに次の仕事が見つかる保証はありません。

エージェントに登録して転職活動を早めに始めても、次の就職先が決まるのは3ヶ月はかかると言われています。つまり最低3ヶ月は貯金と失業保険で食いつながなければいけません。

もし離職期間が想定より長引くと、応募先の担当者から警戒されるでしょう。加えて貯金なども底をついて、生活を続けることさえ困難になってしまいます。

今後も安心して暮らしていけるようにするためにも、いきなりの退職は避けるべきでしょう。

心身面での負担があまりにも大きい場合は辞めるのもあり

ただし仕事をしていて心身面での負担があまりにも大きい場合は、たとえ次の仕事が決まっていなくても離職するのもありです。特に現時点で業務に支障をきたす場合は、早めに手を打つべきでしょう。

負担が大きい場合は、精神疾患の疑いがあります。気力が湧かなかったり勝手に涙が出てきたりするなど違和感を覚える場合は、すぐに仕事から離れて医師に診て貰うのがおすすめです。

もし仕事が辞めづらいと感じるのであれば、退職代行サービスで間に立って貰うと良いでしょう。加えてお金についても、加入期間など一定条件を満たせば傷病手当が支給されるため安心です。

ちなみに退職後に就職活動ができる程度まで回復してきたら、失業保険に移行できます。離職票をなくさないように保管しておくべきでしょう。

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休職制度を活用する選択肢もおすすめ

なお退職の代わりに休職制度を活用するのもおすすめです。休職中であれば傷病手当も確実に支給されるため、静養と回復に専念できるでしょう。

ある程度落ち着いてきたら復職するか退職するかを考えてみると良いです。

30代や40代より上の場合はおすすめできない

ちなみに30代や40代以上の人については、仕事が決まらない中での退職は完全におすすめできません。若い世代に比べると年齢の壁によって内定率が下がるためです。

志望先から見て、プライドの高さで部署のチームワークを乱したり、社風になじめなかったりする懸念があります。先入観による考え方ではあるものの、高年齢の人を歓迎しにくい空気があるのは確かです。

30歳を超えた人にとって、計画性のない退職は逆に危険と言えます。

次の仕事決まってないけど辞めることのメリット4つ

多少のリスクはあるものの、自分の可能性を信じてすぐにでも職場を辞めたい人もいますよね。もし次の仕事が決まっていない段階で辞める場合、メリットはあるのでしょうか。

志望企業の情報収集や応募書類作成などに専念できる

まず志望企業の情報収集や応募書類の作成など、次に向けた動きに専念できます。退職すると、平日の昼間さえ比較的自由に使えるためです。

逆に在職中に転職活動する場合、情報収集などを行えるのは退社後や休日などに限られます。転職活動に使える時間が増える点では、退職するのも悪くはないでしょう。

志望先の選考で日程調整しやすい

また志望先の選考日について調整がしやすい点も挙げられます。

面接を受けることになった場合、企業の担当者から日程の候補を伝えられることが多いです。すでに退職している場合は時間に融通が利きやすい分、最初に伝えられた候補に合わせやすくなります。

一方で退職前の場合は就業時間と折り合いを付けなければいけません。志望企業との調整で手間が掛かる分、先方の担当者に負担を掛けやすいです。場合によっては心証にも影響するでしょう。

日程調整がしやすく、比較的すぐに面接できる点も利点と言えます。なお場合によっては即日入社にも対応できるでしょう。

後がないために本気度をアピールできる

さらに転職活動で面接官に本気度をアピールできる点もメリットです。先の進路について何も決めないまま前の職場を辞めた人は、後がない状態と言えます。

選考に落ちれば路頭に迷う分、志望先企業に対して本気になりやすいです。面接でのアピールも真剣味が増してくるため、企業側も本気度の高さをくみ取って内定を出すケースもあるでしょう。

スキルアップするための時間も確保できる

転職活動だけではなくスキルアップの時間も確保しやすい点も大きな利点です。普段仕事をしていると、忙しさのあまり中々勉強の時間を持てません。社会人の勉強時間も平均6分とされるほどです。

しかし退職後であれば、スキルアップに充てる時間が格段に増えます。今まで携わってきた仕事に関する資格を取得したり、興味ある分野について新しくスキルや知識を身に付けやすいです。

スキルアップに熱心であれば、転職活動でも面接官に対して前向きな姿勢を示せます。ただし趣味系の資格などは逆に面接官の心象を悪くするため、アピールは避けるべきでしょう。

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次の仕事決まってないけど辞めることのデメリット4つ

次の仕事が決まっていないまま今の職場を辞めることには、想像通りにリスクも伴います。主に以下の4点です。

離職期間が長引くと転職活動やお金の面で悪影響が出る

まず次の仕事が決まっていない分、離職期間が長引きます。そして次の職場への入社がずれ込むため、転職活動やお金に悪い影響が出るでしょう。

転職選考でも人事担当者から「前の職場で問題があったのでは」などと疑いがちです。疑いを晴らさない限り、協調性のなさなどを理由に不採用とする可能性もあります。

加えて再就職先が決まりにくい場合、収入が0か極めて少ない状態が続くでしょう。無職の期間が長引くほど、経済面でじり貧になったり気持ちの余裕を失いやすかったりしやすいです。

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健康保険や年金の手続きで手間が掛かる

また健康保険や年金の手続きにも労力が掛かります。

離職で会社員ではなくなる場合、次の職場が決まるまでは国民健康保険と国民年金に加入する必要があるためです。なお転職先が決まった後は、新しい職場の健康保険に加入することになります。

辞めた直後に新しい職場が決まっている場合は、国民健康保険などへの加入手続きが必要ありません。つまり進路が決まっていない場合は、健康保険関係でわざわざ手続きしなければいけない点で面倒です。

希望の求人が見つかるとは限らない

さらに転職活動を進めていても希望の求人が見つかるわけではありません。興味のある求人でも待遇など細かい条件が納得いかなかったり、狙い目の企業で求人がなかったりする場合もあるためです。

中にはせっかく退職前に心から応募したい求人があっても、しばらく放置している間に募集が終わっていたというケースも見られます。特に特定の企業にこだわりがある場合は注意すべきです。

もし特定の求人に是非応募したい場合は、退職前でも早めに応募した方が良いでしょう。

焦りによる妥協でより悪い結果になることもある

転職活動で焦りが原因で妥協し、前職よりも不満が残る結果になる場合もあります。転職期間が長引いた場合、生活費や無職の状態などを考えてつい焦ってしまうケースは多いです。

焦る気持ちが強いと、やりがいのある仕事内容や年収の高さなどよりも採用のされやすさを優先しやすくなります。そして採用されやすい企業には、とても納得のいかない会社や劣悪な条件の職場も多いです。

もし納得しないままに転職先を決めると、新しい職場でも不満やストレスを感じて再び退職する羽目になります。加えてブラック企業に転職した場合は、心身が疲れ切りやすくなるでしょう。

次の仕事決まってないけど辞める場合にするべきこと5つ

デメリットがいくつかあっても、次の仕事が決まらないまま今の職場を早く辞めたい人もいますよね。もしなるべく急ぎで辞める場合は、以下の5点を心掛けるべきです。

現在の貯金額や月間生活費を把握する

まずなるべくすぐに現在の貯金額や月間の生活費を把握します。退職後はしばらく収入がなく貯金だけを頼りに生活するためです。

貯金残高を1ヶ月にかかる生活費で割ると、無収入で生活できる期間を計算できます。つまり貯金が持つ期間が、転職活動に掛けられる時間です。

最低でも3ヶ月分、長くて半年分はあると良いでしょう。もし体を休めた後で転職活動したいのであれば、1年分の貯金があると理想的です。

転職活動に向けて早めに準備する

次に転職活動に向けた準備は早い方が良いでしょう。いくら早めに転職活動を始めても、内定・入社までは3ヶ月などある程度長い時間が必要です。

長期戦になりやすい分、早めに求人検索や企業研究、応募書類の準備など手掛けられるところから始めた方が良いでしょう。スタートが早いほど、結果的に転職活動に割く時間を短くできます。

円満退職に向けた手続きや引継ぎを行う

退職すると決めたら、極力円満退職を目指して手続きや引継ぎなどを行うべきです。実際に退職する日の1ヶ月前には上司に辞める意志を伝えると良いでしょう。

また後に残る同僚や後輩が困らないように、今までの仕事をきちんと引き継ぐべきです。分かりやすいマニュアルの作成や、取引先への挨拶回りをします。

今までいた職場が転職後に取引先として付き合うケースも多いため、円満退職を目指すのが理想的です。職場との関係が悪いまま退職すると、転職後の付き合いなどに悪い影響が出てきます。

社会保険や年金の手続きを早めに行う

退職日を迎えたら、なるべく早めに社会保険や年金の手続きを行うことも重要です。会社員が加入するものと無職などが加入するものは種類が異なります。

もし会社員時代の保険や年金に加入したままの場合、退職した後の病気やけがに対して保険が適用されません。つまり治療費を全額自分で負担する羽目になります。

新しい職場が決まるまではまとまった収入がないため、早めに手続きしておけば不要な出費を抑えられるでしょう。ちなみに手続きの期限は退職後14日以内です。

失業保険関係の手続きも早めに進める

加えて退職したらハローワークで失業保険関係の手続きも早めに進めます。特に会社の都合で退職する人は、比較的早い時期に受給できる点は知っておくと良いです。

一方で自分の都合で退職した場合は、最初の支給が約3ヶ月後と時間が掛かります。離職票が手元に届いたら、速やかにハローワークで手続きを済ませるべきでしょう。

転職活動をうまく進めるコツ4つ

次の仕事が決まっていないまま退職する場合、今後転職活動をうまく進める必要があります。円滑に進めていくには、以下の4点が参考になるでしょう。

複数の転職サイト・エージェントを活用

転職サイト・エージェントは転職活動をスムーズに進める上で欠かせません。そして1つだけではなく、複数の業者に登録・活用するのが望ましいです。

複数の業者に登録していれば、自分の希望に合う求人を多く検討できる分、実際に応募する選択肢も増やせます。応募数も多ければ内定に繋がる可能性も高まるでしょう。

業者を選ぶ際は、求人数の多さ以外にもアドバイザーの質や希望する業界・職種への強さも基準にするのがおすすめです。リクルートエージェントなど多様な求人に強い業者も登録すると良いでしょう。

ハローワークなどの公的就職支援サービスも活用する

民間の転職エージェント以外にも、ハローワークなどの公的な就職支援サービスも活用するのも有効です。特にハローワークは全国に544ヶ所が設置されている分、求人数も膨大です。

失業保険や職業訓練でも役立つため、転職先が決まるまでの生活やスキルアップの面でも利用価値は十分にあります。自治体の就職支援サービスも役立てると、より内定への可能性を広げやすいです。

ハローワークにできることは?具体的なサービス内容を4つ解説

転職先が決まるまでの時期もスキルアップを怠らない

転職支援サービスを活用する以外にも、内定を得るまでのスキルアップもしっかり行うべきです。日頃からスキルアップを心掛けていれば、特に離職期間が長くなった場合に面接官に説明できます。

加えて新しい資格やスキルを身に付けられれば、仕事の幅も大きく広げられるでしょう。特に前から気になっていた職種がある場合は、積極的に関係するスキルを学べば理想に近付けます。

独学が難しい場合は、ハローワークの職業訓練がおすすめです。失業保険の給付期間が延長になるなど金銭面のサポートも受けながら、スキルの習得に励めるでしょう。

なるべく経験を活かせる求人に応募する

最後になるべく自分の経験を活かせる求人に応募した方が良いです。転職市場では即戦力が最も重視されます。企業側も新規の人材を育成する費用はなるべく抑えたいためです。

今までの経験やスキルを役立てたいのであれば、職種に至るまで同じにするのが望ましいでしょう。もし異なる職種や業種を目指す場合は、営業職など人材不足が目立つ職種が狙い目です。

まとめ

今回は次の仕事が決まっていない状態で今の職場を辞めることについて、退職や転職活動のコツを軸に見てきました。先のことを考えないでいきなり辞めるのは、深刻な事情がない限り避けるべきでしょう。

もし今すぐにでも退職したいのであれば、引継ぎをきちんと行った上での円満退職がおすすめです。加えて生活費の算出や保険などの手続きも欠かせません。

転職活動はある程度長くなることを考えて進めると良いでしょう。転職エージェントやハローワークを活用しつつ、着実に進めていくべきです。

次の仕事が決まらないまま退職することはリスクも伴うものの、綿密な準備ができるのであれば考えるのも選択肢でしょう。なお心身が非常に疲れている場合は、前向きに考えて動いても良い点です。

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この記事を書いた人

転職を複数回重ね、平均年収1000万円を超える大手企業からベンチャー企業まで経験してきました。転職や就職活動におけるノウハウや、仕事の悩み、ビジネススキルに関する情報まで幅広く発信していきます。

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