入社しない方がいい会社の5つの特徴は?見分け方を徹底解説

就職や転職の際には、「どの会社にしよう?」と悩むこともあるでしょう。入社後に、「なんでこんな会社に入ってしまったんだろう」とギャップを感じてしまうことがないよう、事前に調べておくことが重要です。

そこで今回は、入社しない方が良い会社の5つの特徴と見分け方をご紹介します。転職や就職を考えている方は、参考にしてみてください。

目次

入社しない方がいい会社の5つの特徴

入社しな方がいい会社には、共通する特徴があります。入社しない方がいい会社の特徴を5つご紹介しますので、確認していきましょう。

残業や休日出勤が多い

残業や休日出勤が多いなど、労働時間が異常なほど長い会社は、働きやすいとは言えません。身体を酷使すると、勤務年数を重ねるうちに体調に異変が現れる可能性があります。

また、残業代がしっかりと出る場合はまだ良いですが、「みなし残業代40時間」など給料に最初から残業代を上乗せしている会社もあり、その場合40時間以上は残業代が出ないなんてこともあるため要注意です。

休日出勤に関しては、年間休日110~120日設けている会社が多いので、それ以下であれば休日出勤が多いことになります。

何をするにも身体が資本です。休むときはしっかり休める会社の方が働きやすいでしょう。

不当な給与体系

労働時間や労働内容に対して、給与が低すぎると「やってられない…」と思う原因になります。離職率が高い会社や職業は、労働内容に対して給与が低すぎることが原因になっている可能性があります。

注意したいのは、手当が多く給料が多いように見えるのに、実際の基本給は少ないという場合です。ボーナスは基本給を反映しますので、少なくなる可能性があります。

頑張っても頑張ってもお金がもらえなければ、働いている意味がないと感じるかもしれません。

もはやボランティアな気がしてしまうかも。

離職率が高く平均勤続年数が短い

離職率が高い会社や、社員の平均勤続年数が短い会社は、そうなってしまう原因があるはずです。給与が低すぎる、勤務時間が長すぎるなど、様々な要因があることでしょう。

居心地の良い会社であれば、長く勤務する人がたくさんいます。平均勤続年数が短いということは、「この会社に長くいても意味がない」と感じ、どんどん人が辞めていくということです。

新人が辞めることで、原因を作っている人ばかりが残り、結局会社の雰囲気は変わらないということになります。

いつも求人が出ている企業がその典型です。

面接官や社員の態度が悪い

入社時の面接や会社を訪問した際に、何となく嫌な雰囲気を感じた場合、あまりいい職場環境ではないと思ったほうがいいかもしれません。

教育が行き届いていない、または、そういった態度を取っても誰も何も言えないといった状態になっている可能性が高いからです。

面接時はあえて、嫌な質問をすることもあるかもしれませんが、質問内容だけでなく、面接官の態度もしっかり観察しましょう。

面接で嫌な雰囲気を感じたら、入社するのはやめた方がいいかもしれません。

業界の安定性がない

業界自体が不安定な場合も、入社をおすすめすることはできません。

具体的には、新しすぎる業界や、今後無くなっていく可能性が高い業界、世界情勢の影響を受けやすい業界などです。

もちろん、今安定している会社も今後どうなっていくかは分かりません。そのため、就職や転職をする場合、先見の明を持って入社する会社を決めていく力が必要になるでしょう。

ボーナスが少なくなると、年収も減ります。家庭を持ったら住宅購入や教育資金などが必要になっても返済の見通しが持てないのは怖いですね。

入社しない方がいい会社の5つの見分け方

入社しない方がいい会社の特徴は分かっても、結局どの会社がダメなの?と思う方もいるかもしれません。

入社しない方がいい会社は、実際には人によって異なるため「この会社です」とは一概に言えないのが現状です。そのため、まずは見分け方をご紹介します。

口コミを確認する

まずは会社の口コミを探してみましょう。退職者や社員などの口コミをまとめたサイトはいくつかあります。

「残業代は出ません」「人間関係が悪い」会社で働いている人のリアルな感想が確認できるので、実際に入社しなくても、会社の雰囲気や休みの取りやすさ、給与面なども詳細に分かるでしょう。

各会社の口コミが確認できる有名サイトは、以下の通りです。

  • openwork
  • 転職会議
口コミは、良いものと悪いもの両方を見て総合的に判断することをおすすめします。

四季報で評判を見てみる

四季報で、会社のプロフィールや儲かっているかどうか、会社の株主財務状況などをある程度調べることができます。危なそうな会社は避け、安定性のある会社に入りたい方は特に、見ておくと良いでしょう。

他にも、四季報では以下のような情報を収集できます。

  • 平均給与
  • 社員の平均年齢
  • 3年以内の離職率
  • 企業の基本情報
  • ボーナスの情報
四季報は雑誌なので、書店やインターネットで購入できます。

面接官の態度をチェック

面接官の態度で、会社の雰囲気や教育体制などを判断できます。面接時に確認したい項目は、以下の通りです。

  • 高圧的な態度をとる
  • 面接に遅刻する
  • 質問内容が意地悪

揚げ足取りをしてくるか、面倒くさそうにしていないか、しっかり話を聞いてくれているかなど「誠実な態度か」というところを確認しましょう。

もし入社した場合、その人が自分の上司になるかもしれません。また、面接官の態度が悪ければ、他の社員も似たような状況だと考えた方が良いでしょう。

業界の平均と比較する

同じ業界の他の会社と比較して、平均程度の水準かどうかを確認するのがおすすめです。

平均以下だと、不満が出てきてしまう可能性があります。「だいたいみんな同じくらいだから」と思えば、納得できることもあるでしょう。チェックしたい項目は、以下を参考にしてください。

  • 勤務時間
  • 年収
  • 会社の経営状況
  • 年間休日の日数

エージェントで定着率や評判を調べる

就職・転職エージェントで相談すると、定着率や評判を教えてくれます。良い会社を真剣に選びたい方は、積極的に相談に行ってみましょう。

また、会社の雰囲気や求めている人物像など、エージェントしかしらない情報を持っていることもあります。

他にも転職活動の際には履歴書の添削や面接の練習などを行ってくれるサービスもあるので、活用しない手はありません。

実際に転職活動をせず、まずは相談だけでお願いすることも可能です。

離職率が高い業界5選

離職率が高い業界もチェックしておきましょう。

必ずしも、この業界だと働きにくい環境だというわけではありませんが、厳しいと言われることが多い業界をご紹介します。

飲食・サービス業界

離職率が高く、半数の人が半年以内に辞めるとも言われている業界です。飲食やサービス業と聞くと、やはり「お客様対応」のイメージがある方も多いのではないでしょうか。

丁寧な仕事を求められる割に、クレームが多いことや、労働時間が長く給料が少ないことから不満が溜まりやすいようです。土日や夜間に仕事が入ることも珍しくありません。

娯楽業界

娯楽業界も離職率が高い傾向があります。美容やブライダル、旅行業界やパチンコ店の経営などが主な職種になります。

キャリアアップが見込めずやる気が起きなくなったり、体力的な難しさを感じる方もいるようです。娯楽業界も、世間が休みの日に営業を行うことが多いため、「自分は何しているんだろう」という気分になってしまうのかもしれません。

教育業界

教育業界は意外と思った方も多いことでしょう。この中には教師や教諭だけでなく、学習塾や教材販売会社などが含まれています。

特に学習指導塾の講師に不満が溜まりやすいようです。理由としては、持ち帰り仕事などが多く労働時間が長いことや、責任の割に給与が少ないことがあげられます。

医療福祉業界

医療福祉業界は、労働環境が良くない、勤務体系が良くない、体力的にきついといったことが理由となり、離職率が高くなっています。

人の命に関わる仕事なので責任は大きく、さらに夜勤などがあるため、精神的にも肉体的にも大変な仕事といえるでしょう。また、薬剤師に関しては、「やりがいを感じない」ことが離職理由となっているようです。

小売業界

スーパーマーケットやアパレル、コンビニなどが小売業です。お客様商売で、勤務時間も長く、給与が安いことが離職率の高さに繋がっています。

また、アパレルなどは特に「ノルマ」が決まっていることも多く、精神的なストレスも溜まりやすいと言われています。

きついと言われる職業5選

きついと言われる職業もあわせて確認していきましょう。

会社によって働きやすさは異なりますが、一般的にキツイと言われやすい職業をご紹介します。

介護福祉士

介護福祉士は国家資格が必要ですが、体力を使う上、汚い仕事もこなさなければなりません。

また、認知症など難しい病気を患っている方も多く、日常的に接する際に神経を使うため精神的にも辛さを感じるようです。

厚生労働省の賃金構造基本統計調査調べによると、介護福祉士の平均年収は330万円です。

看護師

看護師は、上記で紹介した医療福祉業界に代表する職業です。夜勤があり体力を消耗するうえに、命を預かるという責任も重い仕事内容であるため、「辞めたい」と感じる人が多いと言われています。

また、女性が多い職場であるため、結婚や出産を機に辞める方も少なくありません。

厚生労働省の賃金構造基本統計調査調べによると、看護師の平均年収は483万円です。

プログラマー

プログラマーは、システムエンジニアとも呼ばれています。人手不足であるため、仕事量が多く勤務時間も長くなりがちで、つらいと言われる仕事です。

また、職場によっては仕事量の割に給料が安いこともあるようです。

厚生労働省の賃金構造基本統計調査調べによると、SEの平均年収は425万円です。

美容師

世間の休みの日に合わせて営業するため、美容師はとにかく休みが少なくなりがちです。また、営業終了後にカットの練習や研修などを行うため、勤務時間が長いのもデメリットの一つとなっています。

そのうえ、給料が安いためさらに不満が溜まりやすくなる傾向があります。

厚生労働省の賃金構造基本統計調査調べによると、美容師の平均年収は311万円です。

飲食店社員

飲食店の店長やオーナーも開店から閉店までと労働時間が長く、アルバイトの方の管理などにも大変さを感じるようです。

特にチェーン店は年中無休であることも珍しくなく、労働環境が整っていないことも多いと言われています。

DODAの調べによると、飲食店社員の平均年収は300万円です。

もし入社しない方がいい会社に入ったら?

万が一、入社しない方がいいような会社に入社してしまったら、どう対処したら良いでしょうか。対処法は2つに1つしかありません。確認していきましょう。

お金のためと割り切る

入社しない方が良い会社に入社してしまった場合の解決方法の一つは、お金のためと割り切ることです。

気にすると転職したくなったり、辞めたりしたくなったりするため、細かいことは気にせず「生活できるだけのお金がもらえれば良い」と考えてとにかく仕事をただこなしましょう。

仕事=お金と考えることで、精神的に少し楽になる部分もあります。ただ、お金が少ない仕事の場合は割り切れない部分があるかもしれません。

転職する

転職するのも一つの手です。嫌な気持ちを抱いたまま働き続けるよりも、早いうちに見切りをつけて違う会社に入った方が、良い環境で長く働けることになります。

我慢している間に精神的にも肉体的にも後に戻れない程疲れてしまう可能性があるため、気を付けましょう。転職先を決めるにあたっては、転職サイトやエージェントなどで「入社しない方が良い会社」に入らないように、リサーチをしっかり行うことをおすすめします。

まとめ

入社しない方がいい会社は、特徴や業種などから総合的に判断するしかありません。勤務時間が長い、休みが少ない、給与が少ないなどいくつか判断基準があるので、気になる会社があれば比較しましょう。

また、もし今働いている会社の労働環境が悪ければ、我慢するよりも早めに転職することをおすすめします。会社によって労働環境や人間関係は異なるため、転職エージェントなどの力を借りてしっかりと情報収集しましょう。

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この記事を書いた人

転職を複数回重ね、平均年収1000万円を超える大手企業からベンチャー企業まで経験してきました。転職や就職活動におけるノウハウや、仕事の悩み、ビジネススキルに関する情報まで幅広く発信していきます。

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