会社のバックレは避けるべき?バックレのその後や無難な退職方法も解説

出社しようとしてやる気がなくなる人もいますよね。確かに色々な理由があって、仕事したくない気持ちに襲われる時は誰もが一度はあります。

中には「バックレ(無断欠勤)で休んでしまえ!」と思う人もいるでしょう。しかしバックレは社会人としては大変危険な行為です。

今回は会社のバックレについて、避けた方が良いのかや、無難な退職方法とともにご紹介します。今回の記事は以下の人におすすめです。

  • 今すぐにでも会社を休みたい人
  • 会社を辞めたいが言い出すのが怖く感じる人
  • 会社を無難に辞める方法が気になる人
目次

突然会社をバックレるとどうなる?起こりえること6つ

突然会社をバックレるとどうなる?起こりえること6つ

朝の出社しようとしているときにやる気をなくし、休みたくなる人もいますよね。中には「いっそのことバックレてしまえ」と考える人もいるでしょう。

しかしいきなり会社をバックレる(無断欠勤する)ことは、様々なリスクの原因になります。バックレで生じる主なリスクが、以下の6つです。

上司などから電話がかかってくる

バックレた場合、ほぼ確実に職場の上司などから電話がかかってきます。ただ電話を掛けるのは、あくまでも心配や安否確認の意味が強いです。

特に電話を掛けるのが上司の場合は、部署の責任者として部下の状態の把握や管理も重要な任務になってきます。加えて無断欠勤された場合、「事故などに巻き込まれたのでは」と考えがちです。

だからこそバックレた場合は、確実に上司などが電話を掛けてくることは間違いないでしょう。

上司が様子を見に家に来る場合や警察沙汰になる場合もある

もし自宅が会社から近い場合は、上司が自ら家を訪ねてくることもあります。自ら訪問してくる場合も、休んだ本人を心配して様子を見に来るのが目的です。

仮に上司からの電話や訪問に応じない場合、会社から警察に捜索依頼が行くケースもあります。警察沙汰になるとかなり大騒ぎになるため、上司などからの連絡には早く応じた方が良いでしょう。

親など緊急連絡先に連絡される

バックレて上司からの連絡に応じない場合、会社から親など緊急連絡先に連絡されることもあります。もちろん会社側としては、欠勤中の社員を心配して親に連絡するという理由です。

ただ休んでいる社員からすると、会社だけではなく連絡を受けた親に説明する必要が出てきます。社員が若い場合は親から責められることもある分、なおさら心理的な負担が重なるでしょう。

無断欠勤があまりにもひどい場合は懲戒解雇に

無断欠勤の期間が2週間にも及んだ場合、会社から懲戒解雇される恐れもあります。懲戒解雇は解雇で最も重い処分で、いわゆる「クビ」と呼ばれるものです。

会社をクビになると、様々なデメリットが発生します。例えば転職活動でも懲戒解雇の事実を伝えれば採用されづらく、隠していれば経歴詐称になる恐れがあるという点です。

他にも退職金や解雇予告手当も一切出ない上、失業保険の受給開始も3ヶ月後になる点で困ってしまいます。バックレも程度が悪すぎると、悪影響になりかねません。

ただし労働環境の悪さや本人のメンタルに原因がある場合は、懲戒解雇を免れられる場合もあるでしょう。一方で試用期間中の社員でも、悪質な無断欠勤は懲戒解雇の対象です。

給料は出るが退職金は出ない

会社をバックレた場合、無断欠勤した日数があっても給料は支払われます。会社は雇用している正社員に対しては、たとえ社員がバックレていても給料を払う義務があるためです。

ただし懲戒解雇になった場合の退職金については、支給されないか減額支給になります。ただ就業規則に退職金規定がない企業の場合は、奇跡的に満額支給されるケースもあるでしょう。

いずれにせよ退職金に限っては、勤めている会社によってケースが異なります。一度就業規則を確認してみるのがおすすめです。

無断欠勤した日数は有給休暇として扱われない

給料や退職金以外にも、有給休暇の扱いが気になる人もいますよね。実は無断欠勤した日数は有給休暇とみなされません。

実際には無断で仕事をボイコットした扱いになるため、会社側としては無断欠勤された分の給料を払う義務がないためです。バックレた日数分は給料が目減りすることは覚悟が必要でしょう。

損害賠償請求は余程の場合を除いてされない

会社をバックレた場合、後日損害賠償を請求されるのではないかと心配する人もいますよね。実は余程の場合を除いて、損害賠償請求されることはありません。

そもそも会社側が損害賠償を請求するには、無断欠勤と会社が受けた被害の因果関係を実証する必要があります。しかし実際のところは因果関係の証明はかなり難しい分、請求も受理されづらいです。

加えてバックレた社員相手に賠償請求するにはコストもかかるため、会社にとってのメリットもありません。だからこそ余程ひどい内容ではない限り、損害賠償は請求されにくいでしょう。

ただし派遣社員や契約社員の場合は有期雇用で途中退職できない分、バックレは契約違反に当たります。損害賠償されるリスクも高まるため、注意が必要です。

転職活動の際はかなりのハンデになることもある

最後に懲戒免職となった場合、転職活動で大きなハンデになるケースもあります。面接の際、バックレによる懲戒免職と聞いただけで、応募先の人事担当からはすぐ辞められると警戒されるためです。

仮に懲戒解雇の事実を隠して入社したとしても、発覚すれば経歴詐称として再度退職に追い込まれる可能性があります。社会人として信用を失うリスクもあるため、懲戒解雇はなるべく避けるべきです。

会社をバックレた後に取れる対策5つ

会社をバックレた後に取れる対策5つ

いけないことと分かっていても、会社をバックレてしまう時はありますよね。バックレは確かに褒められることではないものの、やってしまった後に取れる対策はいくつかあります。

会社に対して誠実に謝罪・説明する

まず最も確実でリスクが低いのが、会社に対してきちんと謝罪と説明をすることです。上司からの電話にもきちんと対応し、謝罪と誠実な説明をします。

もちろん出社した後も、あらためて上司や同僚などに謝罪などを行うべきです。たとえバックレでも軽微な程度であれば、後の活躍で汚名を返上したり信用を回復したりできるでしょう。

懲戒解雇は極力避けるべき

また懲戒解雇は極力避けるようにするべきです。すでに見てきたように懲戒解雇された場合、今後のキャリアに悪影響が出るだけではなく、退職後の生活にも支障をきたしてしまいます。

特にキャリア関係では懲戒解雇の事実を正直に伝えても隠しても、何らかのデメリットに見舞われるでしょう。進路面で進退窮まることになるほどの不利な状況を招くため、なるべく避けるべきです。

もしバックレてでも辞めたいのであれば、自己都合退職という形できちんと上司に伝えるのが無難と言えます。

うつ病など深刻な問題を抱えている場合は上司に相談

もしうつ病など深刻な問題が原因でバックレた場合は、上司に謝罪した上で相談した方が良いでしょう。精神疾患を抱えた状態では今後もバックレのリスクがある上、心身が蝕まれるためです。

精神疾患を抱えている場合は、すぐに医療機関を受診して貰った上で心身を休めるのが最善の手になります。放置したまま仕事をしてもパフォーマンスを発揮できません。

精神疾患はひどくなると回復に年単位の時間が必要です。休職制度などを活用して仕事から離れると良いでしょう。

上司の顔も見たくない場合は内容証明郵便や退職代行も考える

バックレるほどに退職したい気持ちが強くても、上司に直接伝えにくい人もいますよね。もし会社に出向きたくない場合は、内容証明郵便や退職代行の利用も考えるのも1つの手です。

内容証明郵便は普通の郵便よりお金はかかるものの、送った内容や日時などを確実に証明してくれます。退職届は握りつぶされるケースもあるため、確実に送った証拠を残す上で有効です。

また退職代行については、業者が本人に代わって退職の意思を伝えてくれます。第三者から上司に伝えて貰える分、心理的なハードルも大きく下げられる点で便利です。

転職に向けて準備を始める

バックレから退職に繋がるケースも多い分、転職への準備を始めることも大切でしょう。退職後に仕事していない空白期間が長いほど、転職の成功率も低くなるためです。

なるべく早めに転職を実現するのであれば、少なくとも退職日を迎える前に自己分析や企業研究を始めると良いでしょう。転職で内定を得るには3ヶ月程度掛かるため、早めのスタートがポイントです。

バックレではなく円満退社に向けての流れ6ステップ

バックレではなく円満退社に向けての流れ6ステップ

今の職場をリスクが極力低い状態で辞めるのであれば、バックレではなく円満退社の方がおすすめと言えます。円満退社を実現する流れは、以下の6ステップです。

上司に退職への意志や退職理由を説明する

まず直属の上司に退職の意思や理由を説明します。伝える際のポイントは、辞めたい時期や理由を明確にすることです。はっきりしていないと意思が弱いとみなされて、引き止められる場合があります。

また退職の理由をポジティブにすることも大切です。給料や待遇などを理由にしても引き止めに遭うでしょう。話が進んだら、退職日についてもきちんと相談します。

なお引き止めがしつこい場合は、さらに上の上司に伝えると良いです。あるいは労働基準監督署や法テラスなどに相談する方法も1つの手でしょう。

退職届の作成と提出

上司との話し合いが終わったら、退職届を作成して提出します。退職届は会社によって書式が決まっている場合もあるため、事前に確認しておくべきです。

もし書式が決まっていない場合は、インターネットや本にあるテンプレートを活用します。なお退職届の提出や退職の通知は、退職予定日の1~2ヶ月前には行うのが理想的です。

法律では2週間で退職が成立するものの、後任者への引き継ぎにも時間が掛かるため、余裕を持って退職届を出すべきでしょう。

引き継ぎに向けての準備

退職届を出したら、後任者への引き継ぎに向けて準備します。今まで担当してきた業務についてマニュアルを作成したり、円滑に引き継ぎを進めるためのスケジュールを組んだりするのが主な内容です。

合わせて引き継ぎの大まかな内容も後任者と共有すると良いでしょう。引き継ぐ人にも担当の仕事があるため、引き継ぎに充てられる日時を話し合っておくことも必要です。

後任者への引き継ぎと関係者への挨拶回り

引き継ぎが始まったら、後任者に業務内容や手法などを伝えます。業務内容などについて質問がある場合も、丁寧に伝えておくと良いでしょう。

引き継ぐ業務内容によっては、社内にある別の部署や取引先の担当者に挨拶回りする必要もあります。必ず後任者とともに一緒に回って、挨拶と引き継ぐことになった経緯の説明をするべきです。

有給休暇の消化

引き継ぎが落ち着いて有給休暇が残っている場合は、退社日が来るまでに消化すると良いでしょう。なお有給休暇を消化する場合は、退職届にも退職日までの扱いに明記しておくことがおすすめです。

もし有給休暇の日数が多く残っている場合は、引き継ぎに必要な日数も考えて消化するスケジュールを組みます。引き継ぎを行う日とのバランスを考えることも重要です。

貸与物の返却・離職票などの受け取り

退職日当日以降は貸与物を返却します。業務用のパソコンや携帯電話はもちろん、ペンなどの細かい備品類や名札・名刺などもすべて返すべきものです。

なおきちんと返さないと横領罪に問われる危険性があります。早めに返して良いものは返すようにするべきでしょう。もし返すのが後日になる場合は、郵送するのもありです。

退職してからしばらくすると、前の職場から離職票や源泉徴収票、年金手帳が送られてきます。いずれも退職後の手続きで必要になるため、忘れずに受け取るようにするべきです。

退職代行を考える際におすすめのサービス3社

退職代行を考える際におすすめのサービス3社

職場に退職の意思を伝えても、執拗な引き止めにあったり嫌がらせに遭う場合もあります。また上司などに会うのを苦痛に感じるあまり、直接自分で言い出せない人もいますよね。

もしうまく退職を伝えられないのであれば、退職代行の利用という方法もあります。中でもおすすめの業者が、以下の3社です。

退職代行ニコイチ:最大級の実績とリーズナブルな料金で有名

退職代行ニコイチは、業界で最も歴史がある業者として知られています。通算で2万件以上の依頼を受けてきたため、ノウハウも豊富です。

加えて費用の面も一律2.7万円で、業界の相場3~5万円を下回っています。実績や費用の安さを重視するのであれば、検討してみても良いでしょう。

退職代行ニコイチの評判・口コミは?メリット・デメリットも紹介!

退職代行SARABA:労働組合の力で会社との交渉もできる

労働組合が運営する退職代行サービスです。憲法で保障されている団体交渉権を行使できるため、退職の意思を伝えるだけでなく、退職関係の条件も交渉できます。

費用も一律で2.5万円と、業界でも比較的安いです。特に有給休暇の消化や退職日の調整について要望がある人にはおすすめと言えます。

弁護士法人みやび:裁判になっても安心

弁護士が運営している退職代行サービスの代表格です。弁護士が直接依頼を引き受けるため、退職で発生しがちな条件交渉について、お金関係も含めて全て任せられます。

また会社から受けたハラスメントなどに対して損害賠償を請求するなど裁判になっても、弁護士が要望を代弁してくれる点で安心です。込み入った事情で交渉が必要な人向けでしょう。

再就職前に知っておきたい!役立つ転職エージェント3社

再就職前に知っておきたい!役立つ転職エージェント3社

今の職場を辞めることになった場合、早めに転職に向けて動くことが大切です。円滑に再就職を目指す場合、転職エージェントの利用がおすすめでしょう。中でも以下の3社は非常に役立ちます。

リクルートエージェント:求人数と業種・職種が最大級

リクルートエージェントは最大級の求人数や業種・職種を誇っています。求人数だけでも全体で約30万件、非公開求人では10万件以上と圧倒的です。

在籍しているアドバイザーも優秀な人が多く見られるため、バッチリと対策を立てる上で期待できます。特に交渉力については非常に高く、年収アップを実現した会員も多いです。

求人数随一のリクルートエージェントの評判と口コミは?生の評判から検証

マイナビエージェント:若年層の転職に強い

マイナビエージェントは、主に20代や30代前半など若い人の転職に強いことで知られています。求人も若い求職者向けに、ローキャリアのものや中小企業のものが中心です。

アドバイザーも若い人が多い上、業界経験が豊富であるため、求職者に寄り添ったサポートを期待できます。特に若い人には大変おすすめの業者です。

マイナビエージェントの評判は良い悪い?20代の支持が強い理由も解説

パソナキャリア:サポートの手厚さで有名

常時4万件の求人数を揃えている上、年収やポジションの高いハイクラス求人も多く扱っています。社会人であれば年齢に関係なく誰でも利用できるため、年齢が高めでも十分なサポートを期待しやすいです。

サポート自体も手厚く、電話やメールでの返信も早めに来るため、迅速な選考準備に役立てられます。アドバイザーも企業の内情に詳しいため、現状に基づいた対策も立てられるでしょう。

派遣社員や契約社員についてもバックレは極力避けるべき

派遣社員や契約社員についてもバックレは極力避けるべき

今の職場で派遣社員や契約社員などとして仕事している人もいますよね。派遣社員などの場合も、極力バックレは避けるべきです。

バックレると今後の仕事の紹介や転職に悪影響が出るなどのデメリットが色々と発生します。加えて契約期間が決まっているため、途中でのバックレは明らかに契約に違反する行為です。

ただ派遣社員については、別の派遣会社経由で仕事の紹介を受けることもできます。仕事の紹介を受けられる方法があるという点では、正社員よりリスクが低いと言えるでしょう。

まとめ

今回は会社をバックレた場合のリスクを、円満退職の方法なども含めてご紹介しました。無断欠勤すると最悪の場合で懲戒解雇処分となり、将来に様々な悪影響が出てしまいます。

もしバックレたくなるくらいに今の職場に不満を持っているのであれば、早めに上司に退職の意思を申し出るべきです。そして引き継ぎや転職活動に力を注ぐと良いでしょう。

あまりにも会社からの引き止めや嫌がらせを受ける場合は、退職代行を利用するのもおすすめです。いずれにしても、バックレという方法は使うべきではありません。

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この記事を書いた人

転職を複数回重ね、平均年収1000万円を超える大手企業からベンチャー企業まで経験してきました。転職や就職活動におけるノウハウや、仕事の悩み、ビジネススキルに関する情報まで幅広く発信していきます。

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